知っておこう!介護保険サービスでレンタル・購入できる福祉用具

用途に応じた歩行器レンタル

歩行器には、からだを歩行器の中に入れ、体重をかけて利用するリハビリテーション用のものや、屋外でも使用できる車輪つきのものまでありますので、用途に応じた歩行器がレンタルできますよ。ほかの福祉用具と比べると、色やデザインのバリエーションが豊かになっていますから、選ぶときにも楽しむことができますよね。オレンジ色が人気色となっているんですよ。四輪歩行器の月額の利用料金の目安は約400円からで、レンタル対象者は、要支援1・2、要介護1から5となっています。

介護保険サービスで購入できる福祉用具

入浴や排泄などで使用する、直接肌に触れる福祉用具は介護保険サービスで購入可能ですよ。要介護ごとに定められている、毎月の利用上限度額とは別に、1年間で上限10万円が支給されますが、もちろん、こちらも1割負担です。購入できるものには、和式便器の上に置き、腰掛けをサポートする「腰掛便座」、洋式便器の高さの調整をする「補高便座」や、洗い場に腰を下ろしづらい人のための「入浴用いす」や介助ベルト、すのこなど、工事を伴わず、居間などで入浴が可能なポータブル式の簡易浴槽などがありますよ。

レンタル可能な福祉用具

レンタルできる福祉用具の体位変換器は、からだの下に挿入し、動力によって体位を変換するもので、床ずれ防止に使用します。工事を伴わずにつけられる、取り外しのできるスロープは、段差の解消に役立ちますよ。松葉杖や、足が4本ある四点杖など、さまざまな種類の歩行補助杖もレンタルできますよ。要介護者が、誤って屋外へ出ようとしたときにセンサーで感知し、家族へ知らせるのが、認知症老人徘徊感知器ですが、これは認知症の人向けですね。

介護の派遣を探している場合は、希望の労働形態や給与を明確にしながら、重点的に検索することが重要です。


色々あるんです…介護サービスについてのご紹介

自宅で受けれる介護サービスについて

介護サービスには、色々なものがあります。自宅での生活をサポートする居宅介護サービスには、ホームヘルパーが訪問し、本人の身体介護中心(食事、入浴、排泄のお手伝い、通院の付き添いなど)か、生活援助中心(掃除、洗濯、買い物、食事の準備など)の訪問介護、移動入浴車などで訪問し、入浴介助をする訪問入浴介助、リハビリを自宅で行う訪問リハビリテーション、医師などが薬の飲み方、食事の仕方などを指導する居宅療養管理指導、看護師などが訪問し、点滴の管理などをする訪問看護などがあります。いずれも自宅で受ける事が出来るというのがいいですよね。

通ったり、短期間泊まって受ける介護サービス

自宅以外にも、施設に通って受けるサービスもあります。日帰りで食事、入浴などの介護や、機能訓練を行う通所介護(デイサービス)、病院や介護老人保険施設などで機能訓練を受ける通所リハビリテーション(デイケア)などがあります。施設への送迎もしてくれるので、安心して利用する事が出来ますね。日帰りで通う事が出来ない人には、短期間だけ施設に入り、介護や機能訓練を受ける短期入所生活介護(ショートステイ)や、短期入所療養介護(医療型療養ステイ)もあります。

施設に入って受ける介護サービス

また、施設に入って受ける介護サービスもあり、利用する目的に合わせて大きく三種類に分かれます。常に介護が必要で、自宅での介護が出来ない方向けの生活援助中心の、介護老人福祉施設、リハビリに重点をおいた介護が必要な方向けの、介護老人保険施設、治療が終わり、病状は安定しているけれど、療養が必要な方向けの、介護療養型医療施設があります。いずれも施設でも、居住費、食費、日常生活費は自己負担となります。ここでは代表的な介護サービスを紹介しました。他にも色々な介護サービスがありますので、担当のケアマネージャーと相談して、希望に合ったサービスを選んでください。

介護に就職する場合、高齢者に対する日常的なお世話を通して人の役に立つ素晴らしさや感謝される喜びなどを感じることができます。


介護が必要になった場合に備える知識!公的介護保険について

公的介護保険の被保険者

少子高齢化に関わらず、自分の両親や配偶者等の介護が必要になる場面に遭遇する可能性は誰でもあります。同時に自分が介護が必要な身になることも当然あり得ます。そういった場合にもあわてないように公的介護保険についての知識はある程度知っておくことが必要しょう。介護保険の保険料を支払う必要がある被保険者は第一号被保険者と呼ばれる65歳以上の人と第二号被保険者と呼ばれる40歳以上65歳未満の人に分かれています。

公的介護保険の給付を受ける介護認定

介護保険の被保険者のうち、第一号被保険者は事故なのか老化に起因する病気等によるのかにかかわらず、介護が必要になった場合には介護保険の給付を受けることができます。但し第二号被保険者は老化に起因する特定疾病になった場合だけが給付対象です。介護が必要になったら市町村へ申請をしてどの程度の介護状態かの認定を受けることが必要ですので、その点を理解しておくといいでしょう。職員と専門家が自宅等を訪れて確認をする認定調査があります。

公的介護保険の給付の種類

介護が必要であると認定されると給付を受けることができます。介護を受ける場合、介護業者のサービスを利用することになりますが、その料金の自己負担割合は1割でよく、残りが保険から支払われるというのが給付の主な仕組です。どんな給付をどんな頻度で受けるのかということが大切になってきますので、その計画を考えてくれるケアマネージャーという人の力を借りることになるでしょう。このプラン作成に関しては自己負担は必要ないことになっています。

介護の求人は有資格者を求める傾向が強い場合があります。そのため、求人情報のその内容の確認は必須です。